COLUMN
10年後のあなたが変わるFP情報
2026.02.18
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「受験シーズンに考える、塾代コストはどこまでかけるか」(2026年2号)

10年後のあなたが変わるFP情報(2026年2号)
こんにちは。FPユニオンLaboの吉上美枝子です。
2月は受験シーズン、受験生がいらっしゃるご家庭では、健康に気遣うなど最後の正念場として過ごされている方もいらっしゃるかと思います。進学に向け、受験対策として進学塾に通うという選択がありますが、今は一昔前と比べて塾の種類が幅広くなってきているようです。
我が家でも今年は受験生をかかえることになることから、昨今の塾事情などを調べてみました。
~子どもからの通塾相談~
年始初詣の帰り道、子どもから大学受験のために「個別指導塾」に通いたいと相談されました。それまでは塾というと集団塾のイメージがあったのですが、個別指導塾は集団塾とはどんな違いがあるのかをあまり把握していませんでした。
そこで、様々な塾の情報を収集し、説明なども受けてきた中で、受験方法、生徒の性質、費用面など様々な違いがあることがわかってきました。今回は、私がこれまでも調べてきた中学受験、高校受験も含めた塾の情報などもあわせて総合的に表示しています。
私が感じた主観も含まれておりますし、地域によっても違いなどはあると思いますが、ざっくりとこのような感じになりました。
実際のところ、費用は塾によって一番バラつきがありました。理由としては上記の月謝以外にかかる費用が想定以上に多く出るところもあり、集団塾も個別指導塾も、受験学年は季節講習や模試なども含めていくと、年間100万円程度かかる見積りとなりました。最も費用のかかる塾は年間140万~150万の試算が出たところもあったほどです。
~教育費の落とし穴でもある学習塾代~
FPがファミリー層のライフプランのシミュレーションを作成する時に、実際にかかっている費用などがわかればそちらを聞き取り、プランに反映させるのですが、今後の予測となりますと、文部科学省の「子どもの学習費調査」などを参照にすることがあります。
こちらは文部科学省がこの調査に協力していただく方を学校を通じて無作為に選定して、幼、小、中、高の教育、また、学校外での活動の費用を調査したものです。
この学習費調査は数年おきに実施しているもので、最新のデータがこちらになります。
こちらには学校内教育費だけではなく、学校外の活動でもある学習塾代等も反映されています。ただし無作為調査ということで、学習塾に通っていない人の回答は0円で調査にカウントされるようになるため、実際に学習塾に通っている人の年間コストとは乖離が生じます。
子どもの学習費調査内の「学習塾費の金額分布」調査によれば、学習塾費に年間1円以上の支出をしている対象に絞ると、下記のような結果になりました。
【年間で学習塾費に1円以上 を支出している者のみの平均額 】
※文部科学省 令和5年度子どもの学習費調査よりFPユニオンLaboにて作成
こちらは学習塾として、学習補助の塾から受験特化の塾など幅広い対象が合わせて調査されていますので、比較的費用の高い受験特化の塾がこの平均額の中では数字を引き上げているのではないかと思われます。
今回様々な塾の調査をする中で、受験学年では100万円程度の費用が見込まれるのであれば、人によっては受験に向けた塾通いをする費用も想定して教育費の準備をする必要があるのではないかと感じました。
実際は受験学年より前の学年から通いだすケースもあると思いますが、受験学年時の塾の総費用も盛り込んで例えるならこのようなイメージです。
【教育費にプラスして受験学年時にかかる塾代のイメージ】
実際にお客様とライフプランの作成をする中で、家計の支出を見直すときに子どもの教育費に対しては削るのが難しいというお声をいただくこともあります。受験を乗り越えるための塾代に関しても、多少無理をしてでも通わせたい、季節講習もしっかり活用させたい、家計へのインパクトに目をつむり、捻出しているケースもあるのではないかと思いました。
~教育費も家計支出の一部。トータルバランスをあらためて確認~
お金の使い方は人それぞれ、優先順位などもあると思います。昨今の物価高の影響もあり、家計への余裕がじわりじわりとなくなってきているという声も聞きますし、貯蓄バランスの崩れと教育費のピークが重なっているという方もいるでしょう。
子どもの人数や年齢差などで、我が家の教育費の負担感が通常より重くなる時期が予想できていれば、どれくらいまでをプラスアルファの教育費の上限にするかを冷静に判断することもできます。
最後に、私なりに考えた、受験学年を迎えるにあたり、塾通いをするなら意識したいポイントをまとめてみました。
・塾代などの費用は、月謝だけではなく年間総額で把握する
・子どもの性格、学習意欲なども鑑みて、通塾しやすい塾選択をする
・どうしても必要な費用なら「今だけ増える」を前提に割り切ってみる
・これを機に家計の見直しなど、あらためて不要な支出を点検してみる
塾代含めた教育費も家計支出の一部です。家族全体のライフイベントや、これから先のライフプランも含めたトータルバランスから、ご家庭ごと、お子さんにとっての最適解を選んでいただければとおもいます。
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