「健康診断や健診の再検査、受けていますか？」（2022年4月号）｜FPユニオンLabo

ＦＰユニオンＬａｂｏ　10年後のあなたが変わるＦＰ情報２０２２年４月号

みなさんこんにちは。ファイナンシャルプランナー飛田純です。

新年度になり、あっという間に春の気候になりましたね。

FPユニオンLaboでは、ありがたいことに毎年4月は新入組合員さん向けのセミナーを多くご依頼いただいております。

新社会人になったばかりの皆さまを前に講師をさせていただく際は、私たちもフレッシュな気持ちになり、このわくわくする季節を楽しんでいます。

↑事務所の近くの桜並木です♪

今回のコラムは「健康診断」についてです。

皆さんは健康診断を毎年きちんと受けられていますか？

健康診断の受診率をデータでみると、コロナ禍の2020年では57.7％、2021年で61.2％と2021年でも約4割の方が未受診です。

企業にお勤めの方が多く加入されている「組合けんぽ」のみで受診率をみると2021年は79.5%と全体より高くなりますが、5人に1人の方は受けていないということになります。

※『ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 メディカル カンパニー「健康診断・人間ドック、がん検診等、医療受診に関する意識調査」2021年版』より抜粋して作成

健康診断を受けない理由としては、「コロナ感染リスクの回避」の他にも「自己負担等の経済的な理由」、「健康上の不安を感じていない」、「受診する時間が割けない」等といった様々な理由があるかと思います。

企業にお勤めの方で健康診断は受診されている方でも「再検査」に関しては、思い当たる方も多いのではないでしょうか。

では、このような検査控えや未受診はどんな影響が考えられるでしょうか？

健康診断を受けていないと、ご自身の健康状態に気付くことができずに症状が悪化してしまう可能性が高くなります。

初期症状であれば、すぐに治療ができる病気だったとしても、悪化してから発見された場合は、例えば入院や手術が必要になったり、治療の選択肢が限られてしまう場合もあります。

保険会社の給付データにも影響があり、コロナ以外の病気による手術給付金や、入院の給付金は減少しております。もちろんマスク習慣がついたり、今までよりも外出が減ったことも一つの要因ではありますが、がん等といった病気がかかりづらいということは考えづらいので、保険給付金の減少は検査控えや手術等の延期の影響が大きいという見解もあります。アフターコロナの医療事情は気になるところですね。

「保険」というところで言うと、検査控えは保障の加入・見直しにも影響があります。

保険や共済に加入する場合「健康告知」といって、病院の通院歴や、健康診断で指摘があったかどうか等を告知する必要があり、その健康状態によって加入できるかどうか判断されます。そして、実は、健康診断の再検査を受診していないと加入ができないという保険会社は多くあるのです。

ご相談では、意外と再検査を受けていなくて保険を見直ししたくてもできないという方もいらっしゃいます。家計の改善等で保険を見直したい！という方は多いのですが、このような理由で加入が先延ばしになってしまったり、保険に加入していない場合は無保障の期間が延びてしまったりしますので、気をつけたいポイントです。

また、「自分は健康状態にそこまで不安はない」「ちょっとくらい無理しても大丈夫」と思っている方も多いかもしれませんが、実際の健康状態はそうでもないかもしれません。

厚生労働省の「令和２年定期健康診断結果報告」によると、健康診断での有所見率（異常を指摘された率）は58.5％になります。半数以上の方が「所見あり」という結果がでているんです。

「健康でいれること」というのは、健康であることが当たり前だとなかなか意識しづらいことかもしれませんが、なによりも大切な資本です。

かく言うわたしも先日1年半ぶりに健康診断を受けました（笑）

新年度、生活が変わるタイミングで忙しい時期でもありますが、自分の身体にも目を向けていきたいですね。

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